森田香央里アシストマーケティング代表が考える、アスリートのあるべき姿

東京オリンピックが近づく中で新型コロナウイルスの勢いが収まらないことで、オリンピックをやるべきではないという声が日に日に高まり、何が何でもオリンピックをやる姿勢に対して、疑問を抱く人も多く存在しており、アシストマーケティングの代表を務める森田香央里さんもその1人です。ただ、森田香央里さんが懸念しているのは、アスリートに対して意思表示を示すように要求する人たちがコロナを契機に出始めている点です。これが行き過ぎるとどんなことが起こってしまうのか、森田香央里さんは先行きの不透明感を感じています。

アスリートの考えは明快

アスリートの考えは常に同じであると森田香央里さんは感じ取っています。オリンピックなどの大会が開催される以上、そこを目指して練習を重ねていくのがアスリートであり、中止になったらなったでそれを受け入れるものです。オリンピックはやるべきではないと声を挙げたとしても、参加できるポテンシャルがありながら参加しないのは単なる逃げではないかとレッテルを貼られるだけなので、現状として出るしか選択肢がなく、それ以外の選択肢はアスリート個人にとってマイナスでしかありません。

だからこそ、アスリートが東京オリンピックに対して発言をするとしても、やるための準備をしているぐらいしか出てこないのです。やるための準備をしているということは、コロナ禍でもオリンピックを強行すべきという意見を持っているのかと思いがちですが、そうではありません。内心はオリンピックが中止になってもかまわないと思いながらも、それを言ってしまえば不利益が被る可能性が高いので言わないだけのことです。森田香央里さんは、このドライな姿勢を決して高く評価しないものの、現実的で妥当な行動とも感じています。

日本と海外で何が違うのか

海外のアスリートは普段から政治的なメッセージを発し、東京オリンピックに対しても苦言を呈しています。また人種差別に関する事件があればしっかりと抗議する様子も見受けられます。ところが、日本では日本のアスリートが人種差別の出来事に抗議しボイコットをしようものなら、マスコミがそのアスリートを批判します。海外のマスコミではやらないようなことを、日本のマスコミは平気でやり、日本と海外に大きな違いがあることがわかります。森田香央里さんは日本と海外でなぜアスリートの考えが違うのか、結局のところ、マスコミはもちろん、競技団体の経営的な部分も大きいのではないかと考えます。

競技団体のほとんどは、補助金をもらって活動をしており、いわば政府の援助でどうにか賄っている状況です。自分たちで稼いだ収入だけで活動できる団体は数えるほどしかないか、ゼロなのではないかと森田香央里さんは極論に近い仮説を立てますが、実際に資金難に悩まされる競技団体の方が多く、補助金頼みになりやすいのが実情です。政府は東京オリンピックを何がなんでもやりたいと考えており、反旗を翻すことは補助金がもらえなくなるか、減らされるか、どちらかにつながると考えてしまっても不思議ではありません。

日本代表への代表派遣を断れるのはプロ野球など、一部の団体、組織に限られます。オリンピックに出ることよりもペナントレースで優勝することに価値を見出している球団は、1人たりとも選手を派遣しないなんてこともあったようです。ある意味欧米的な考えですが、ここまで割り切れるアスリートは日本でなかなかいないでしょう。

結局弱い立場に追いやられるアスリート

アスリートが政治的な発言をすることは好ましいことではないと考える日本人が多数を占めるのではないかと森田香央里さんは、マーケティングをしていく中で感じています。そもそも芸能人が政治的な発言をすることにも敬遠し、一般の人がその手の発言をしても疎まれる環境にある以上、仕方ないことではないかと森田香央里さんは若干無念気味に語ります。じゃあ政治家が積極的に考えているかといえばそうではありません。政治家はとにかく人気取りだけを考え、アスリートをうまく利用しようとしているに過ぎず、アスリートに自分と異なる意見を言われるのを心底嫌います。ここでオリンピックを中止すべきだと言われれば、政治家よりも人気を集めることは確かです。

アスリートをどんどん利用し、アスリートが政治的発言をしようものなら、圧力をかけてやめさせる、そんなことがまかり通るのは日本ぐらいではないかと森田香央里さんは考えます。どんどん発言をして、自由にやり取りをすればいいのに、それができずに、声が大きい人の意見がどんどん通っていく世の中は避けたいですが、現状そうなりつつあります。