西原良三が引っ張ってきた青山メインランドのすごいところ

・幾多の経済危機がありながらも、西原良三さんが率いる青山メインランドは乗り越えてきました。
・投資用マンションのあるべき姿を考え、ニーズをつかみ続けてきたのが躍進の要因です。
・社員教育も徹底し、成長しやすい環境を作り続けてきました。

経済指標を見ると、日本の経済は思った以上に伸びていないと感じる人が多い中、毎年2桁以上の成長を続け、2018年度には売上高が400億円に到達、経常利益も20億円を突破するなど、着実に全身をし続けるのが株式会社青山メインランドです。

株式会社青山メインランドで代表取締役社長を務める西原良三さん、1988年の創業以来、バブル崩壊やリーマンショックを経験する中で30年で株式会社青山メインランドを大きく成長させることができました。

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不動産業界は景気に左右されやすい業界とされ、平成30年の中にはバブル崩壊やリーマンショック、東日本大震災があり、令和に入ってからもリーマンショックが起きており、なかなか状況は改善されます。そんな中でも企業努力によって着実に成長し、健全に経営を行ってきたのが株式会社青山メインランドです。そこで代表取締役社長を務めるのが西原良三さんです。

未曽有の危機が何度も訪れ、その都度乗り越えてきた株式会社青山メインランドですが、その原動力になっているのが投資用マンションの存在です。青山メインランドでは東京23区やその周辺エリアに投資用マンションなどを多く展開しています。日本の人口は減少傾向にあるものの、都心部に関しては今も人口流入が続いており、周辺エリアに関しても利便性のいいところであれば人口は増えている状況です。青山メインランドの主力シリーズであるメインステージシリーズは、その利便性を最大限に考え、内装をシンプルにして住みやすくするなど、入居率を高められる投資用マンションを作り続け、供給してきました。こうなると、たとえ不況であったとしても需要は確実にあるため、リーマンショックがあろうが新型コロナウイルスがあろうが乗り越えられるというわけです。

また、最近のサラリーマンなどは老後に不安を抱える人が目立ちます。貯金をどのように運用するべきか、そのことを考える人も目立つ中で投資用マンションであれば安定的な家賃収入が見込めるので積極的に活用されます。青山メインランドが保有するマンションの入居率は実に99％と非常に高い数値を誇っており、安定した家賃収入が約束されます。

その一方、西原良三さんが考えてきたのが社員のレベルアップです。社員のレベルアップなしには会社の成長はないと考え、様々な社員教育を徹底して来ました。例えば研修を行うにしても仕事の時間で行うことにして集中力を高めながら、時間を有効に活用できます。仕事が終わってから研修を行っても社員に負担がかかるだけです。実際に研修を受ける際には当然社員に費用負担がなく、ファイナンシャルプランナーや宅建、管理業務主任者などの資格に関する勉強が行えます。わからないところがあれば社員同士で教え合うなど社員同士の絆も深まりやすくなります。

人材育成制度「青山アカデミー」では資格取得研修だけでなく、メンタルヘルス研修、コンプライアンス研修など様々な事を行うほか、営業部門や事業部門、管理部門など部門別にスキルを磨けるような研修も行います。もちろん、新人から部長に至るまで階層別の研修も徹底されるため、自分に足りないものを磨けます。新人研修では1か月で即戦力になれるような研修を行い、時に自分の至らなさや力不足さに涙を流す社員もいるようですが、それでも強くなり、実際に即戦力になっていくのは、研修のなせる業なのかもしれません。

青山メインランドがどんな時代であっても生き残って来られたのは、それだけ投資用マンションとは何かを考え、ハード、ソフト両面で研鑽を積んできたからです。不良在庫は全くなく、女性社員は30％を大きく超えて、男女それぞれの社員が活躍できる環境を整えています。

1年目の新人でも年収600万を超え、平均年齢が30歳前後と早々に主力として活躍できる環境なのも社員にとってはモチベーションを高めさせます。その高いモチベーションをうまくコントロールするのが西原良三さんです。しかも、無理に営業活動をすれば青山メインランドの心証を損ねますから、自然な営業を行って自然な形でそれぞれが満足する状態になっています。青山メインランドの成長はとどまることを知りません。